こんにちは！
運動器専門のリハビリスタッフです！！
いつもお世話になります。
今回は、
『変形性膝関節症に対する運動療法は有用か？～変形性膝関節症診療ガイドライン2023～』
について解説させていただきます。
変形性膝関節症（膝OA）は、約800万人が疼痛を有しており、X線学的な関節症変化は約2,500万人に存在するといわれています。
40歳以上の方に関しては有病率が約55％、有症状者（症状がある人）が1,800万人に達するといわれ、要介護への移行リスクが約6倍あるとのことです。
様々な運動器疾患の中でも罹患率の高い疾患となっております。
医療専門家が変形性膝関節症の診療を行うにあたり、最新のエビデンスに基づいた意思決定を行うために様々な文献、論文などの情報を採用します。
その中でも変形性膝関節症診療ガイドラインは重要視されています。
◆変形性膝関節症診療ガイドライン2023
変形性膝関節症診療ガイドラインは、変形性膝関節症（膝OA）の診断と治療に関する推奨事項を提供するために作成された文書です。このガイドラインは、日本整形外科学会によって作成され、疫学、病態、診断、生活指導、薬物療法、手術療法、リハビリテーションなど、変形性膝関節症の多様な治療法について詳細に分析し、推奨度を示しています。
【監修】日本整形外科学会
初版は2010年に変形性膝関節症診療ガイドラインが公開されました。その後、2015年に第2版の変形性膝関節症診療ガイドラインが公開されました。
そして2023年5月18日に『変形性膝関節症診療ガイドライン2023』が出版されました。
このガイドラインでは変形性膝関節症に関する国内外の文献を渉猟し、ランダム化比較試験のような質の高い研究データを中心に分析されています。
そして、複数の益と害についてシステマティックレビューを行い、それぞれのエビデンスの確実性を明らかにして、臨床的文脈全体のなかで益と害のバランスを勘案して推奨を提示しているとのことです。
◆変形性膝関節症に対する運動療法のエビデンス
このガイドラインの中から、
『変形性膝関節症に対する運動療法は有用か』
という項目がありますので見てみたいと思います。
この項目では世界中の論文11編から再編されています。
推奨文と推奨グレードの基準に関しては以下の通りです。
★運動療法は、鎮痛、身体機能改善効果、日常生活機能改善効果を認め有用である
・推奨度1：強い（実施することを推奨する）
・合意率82％
・エビデンスの強さC ：効果の推定値に対する確信は限定的である
膝OAに対する運動療法は、筋力増強トレーニング、エアロビックエクササイズ、陸上運動、水中運動、太極拳など様々な報告がありようです。
鎮痛効果、機能改善効果、日常生活動作（ADL）改善効果、有害事象発生率に関して運動療法の有用性を検討されております。
メタ解析の結果、鎮痛効果、身体機能改善効果、ADL改善効果において運動療法は有用であったようです。
しかし、今回の解析結果では、選択されたランダム化比較試験（RCT： randomized controlled trial）は6文献と少なく、また日本人のデータは含まれなかったようです。
また、運動内容はすべて異なっており、運動時間、頻度、期間も一定ではなく、長期効果評価も介入後12～40週と一定でなかったようです。
以上のことから、エビデンスは限定的（エビデンスC）ではあるが、運動による健康増進効果も期待されることから、「運動療法を実施することを強く推奨する」と判定されているようです。
ただし注意書きとして、
「適切な運動を実施するためには画像評価を含む整形外科学的評価を行うことが重要である。」
「また，運動療法を8～12週間実施しても効果が得られない場合や経過中に症状が増悪する場合は、実施している運動療法の内容の見直しや中止を検討すべきである」
と記載されています。
今回は、
『変形性膝関節症に対する運動療法は有用か？～変形性膝関節症診療ガイドライン2023～』
について解説させていただきました。
『変形性膝関節症に対する物理療法は有用か？～変形性膝関節症診療ガイドライン2023～』
『変形性膝関節症に対する装具療法は有用か？～変形性膝関節症診療ガイドライン2023～』
